利益相反について

発表演題が臨床研究である場合（培養細胞や実験動物を使用した基礎研究に関しては対象外）、筆頭演者自身の過去1年間における発表内容に関連する企業や営利を目的とする団体に関わる利益相反状態の申告が必要となります。発表いただく際は、発表スライド、あるいはポスターの最後に所定の様式にて開示してください。

所定の様式は、本ページ下部よりダウンロードできます。開示内容に関しては、プログラム・抄録には記載されません。

※利益相反に該当する金額の基準
役員・顧問職：100万円以上
株：利益100万円以上／全株式の5%以上
特許使用料：100万円以上
講演料など：100万円以上
原稿料など：100万円以上
研究費：200万円以上
その他の報酬：5万円以上